個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合を

 

４つあげます。

 

目次

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合①自分で帳簿をつけられる

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合②開業したばかり等でお金にゆとりがない

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合③一度、税理士をつけたことがある

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合④青色申告特別控除が10万円

 

・個人の青色申告で税理士が必要と思われる場合

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合①自分で帳簿をつけられる

個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合として

 

自分で帳簿をつけられる場合があげられます。

 

自分で帳簿をつけられる場合とは、日商簿記2級程度の知識があり

 

会計ソフトのマニュアルが理解できるくらいをさします。

 

会計ソフトの帳簿の入力が正確にできれば

 

あとは、決算書や申告書に数字を転記することで

 

青色申告は、できるはずです。

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合②開業したばかり等でお金にゆとりがない

個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合として

 

開業したばかり等でお金にゆとりがない場合もあげられます。

 

お金にゆとりがない場合

 

売上も少なく、税理士をつけるゆとりもなく

 

自分で申告している方もいます。

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合③一度、税理士をつけたことがある

個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合として

 

一度、税理士をつけたことがあるという場合もあります。

 

これは、青色申告のやり方を、一度、税理士等に教わってから

 

自分で、青色申告をつづけ、税理士が不要となる場合です。

 

・個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合④青色申告特別控除が10万円

個人の青色申告で税理士が不要と思われる場合として

 

青色申告特別控除が10万円の場合もあります。

 

青色申告特別控除が10万円だと、青色申告ではあっても

 

簡便な記帳方法で、かつ、貸借対照表も不要となるなど

 

青色申告のハードルが下がり、税理士も不要となったりします。

 

・個人の青色申告で税理士が必要と思われる場合

個人の青色申告で税理士が必要となる場合の多くは

 

取引の量がふえ、帳簿の整理に本業の時間がとられるなど

 

税理士に代行できたほうが、楽だと感じる場合です。

 

あるいは、今後、法人成りや、節税を検討する場合なども

 

税理士は、必要と言えます。

 

このコラムが、青色申告で税理士が不要か、必要か

 

見直すきっかけになれば、幸いです。