売上シュミレーションが
必要な場合について
考えてみます。
もっとも
売上シュミレーション
といっても
シュミレーション用のソフトや
会計の知識など不要です。
目次
売上シュミレーションに必要な知識
売上シュミレーションとツール
売上シュミレーションが必要な場合①創業時
売上シュミレーションが必要な場合②緊急時
売上シュミレーションが必要な場合③決算時
売上シュミレーションには
簿記の知識は必要ではありません。
売上シュミレーションに
必要な知識と呼べそうなものは
客単価や現場の数
顧客数や営業日数
といった
業界ごとの相場感です。
こうした相場感は
ひとつの業界に長年
勤続していれば
誰でも
自然に身につくものです。
売上シュミレーションとは
こうした相場感を
未来の数字に投影したものとも
考えられます。
売上シュミレーションを
本格的に行う場合
経営計画のソフトなどを
使うといいかと思います。
ただし
売上シュミレーションで
経営計画のソフトを使うまでには
従業員が10人以上増え
会社の管理が複雑になり
経営者にも数字を見る目が
養われていることが前提です。
これから
会社設立をしようとする方などの場合
売上シュミレーションといっても
簡便的なものでも事足りることが多く
売上シュミレーションのツールとしては
エクセル1枚でも
十分だと思われます。
売上シュミレーションが必要な場合は
創業時です。
日本政策金融公庫の創業融資を
受ける際の創業計画書にも
売上予測が必要です。
もっとも
売上予測といっても
難しく考える必要はありません。
これまでの
事業経験をもとに
顧客数や単価を掛け合わせ
ひと月単位で
閑散期や繁忙期を考慮して
年間の予測売上を出します。
日本政策金融公庫の
創業計画書には
創業当初の売上（月平均）
と軌道にのったあとの売上（月平均）
を書きます。
創業時の売上シュミレーションで
大事なのは
・お客様がいくらいるのか
・単価はいくらか
といった基本的な内容です。
売上シュミレーションが
必要な場合として
資金が急に底をつくなどの
緊急時もあてはまります。
このまま
行ったら、どうなるのか？
いつまで
資金がもつか？
そうした問題意識をもって
毎月の固定費と
今後の売上予測を照らしあわせる
ことなどが必要です。
売上シュミレーションが
必要な場合として
決算時もあげられます。
年の中途までの
試算表をもとに
決算時までの売上シュミレーションを
することで
納税予測にもつながります。
売上シュミレーション次第では
今後の設備投資や
役員報酬の額などについても
検討していいでしょう。
この場合
売上シュミレーションと
納税予測がセットなので
納税予測に関しては
税理士とも相談するといいでしょう。
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