医者にも、セカンドオピニオンというものがありますが
それは、税理士にも当てはまります。
このコラムでは、税理士のセカンドオピニオンに向いている方の特徴や
税理士のセカンドオピニオンを求める際のポイントについて、まとめています。
目次
・税理士のセカンドオピニオンに向いてるのは、こんな方
・税理士のセカンドオピニオンを求める際のポイントって?
税理士のセカンドオピニオンに向いているのは
こんな方だと思います。
・税理士と相性が合わなかった。
・税理士が会社設立や融資に詳しくなかった。
・税理士が偉そうだった。
・税理士が多忙でメールの返答等が遅かった。
・税理士の費用が高かった。
税理士のセカンドオピニオンが生じる主な要因は、
税理士の業務や税理士の報酬とのミスマッチによるものです。
こうしたミスマッチがあるため
他の税理士からのセカンドオピニオンを聞き
税理士の業務や税理士の報酬に対し、納得のいくかたちにしたい
と経営者の方が、考えても、おかしくありません。
税理士のセカンドオピニオンを求める際のポイントですが
ネットで、手当たり次第、税理士事務所の
メールで問い合わせるのも、悪くありませんが
税理士にセカンドオピニオンを求める際のポイントは
何を聞きたいかを明確にしておくことです。
税理士にセカンドオピニオンを求める際のポイントは
税理士の業務や税理士の報酬に大別し、それぞれについて
簡単でもいいので、メモなどを作成しておくことです。
税理士の業務について、セカンドオピニオンを求めるのであれば
・税務顧問・会社設立・創業融資・相続や贈与
・決算相談・確定申告
といった項目について、何について、セカンドオピニオンを求めるのか
明確にしておきます。
税理士の業務について、セカンドオピニオンを求める際は
こうした業務内容だけではなく、業務のスピードや成功割合(創業融資の申請の成功の割合など)
も確認するといいでしょう。
税理士の報酬について、セカンドオピニオンを求めるのであれば
・税理士の報酬の料金表の有無・税理士の報酬の値下げが可能かどうか
・税理士の報酬は、どのような場合に変動するか
などを明確にしておくといいでしょう。
ちなみに、当税理士事務所では、セカンドオピニオンといっても
税理士の交代などを強制するつもりは、ありません。
セカンドオピニオンは、あくまで、経営者の方の選択肢のひとつです。
すでに、お付き合いのある税理士とも、よくよく話しあったうえで
ご検討いただければと思います。