サラリーマンを辞めて
個人で起業するにせよ
会社設立するにせよ
確認したい７つの項目についてあげてみます。
目次
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと①本当に辞めていいのか
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと②自己資金
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと③周囲の理解
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと④場所
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと⑤売上予測
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと⑥セールスポイント
・サラリーマンを辞める前に確認したいこと⑦相談相手
サラリーマンを辞める前に
確認したいことは
本当にサラリーマンを
辞めてしまっていいのか
ということです。
サラリーマンであれば
独立前に比べたら
・所得は低い
・時間が自由にならない
・人間関係が煩わしい
などといった不満も
あるかと思いますが
サラリーマンであるがゆえに
所得は安定し
時間の管理も会社にしてもらい
上司のアドバイスも受けられる
といったメリットもあります。
サラリーマンには
サラリーマンのよさもある以上
安易に
サラリーマンを辞めることが
得策とは限りません。
サラリーマンを辞める前に
本当に
サラリーマンを辞めていいのか
上司とも
よくよく相談してみるのも
いいでしょう。
サラリーマンを辞める前に
確認したいのは
自己資金です。
自己資金は
会社設立する際の
資本金になります。
資本金が少なくても
会社設立はできますが
資本金が少ないと
会社設立の後
運転資金に困るなど
何かと不便です。
サラリーマンを辞めることは
簡単ですが
サラリーマンを辞めるまでに
自己資金を蓄積しておくことは
それほど、簡単なことではありません。
サラリーマンを辞める前に
自己資金の有無は
確認するといいでしょう。
サラリーマンを辞める前に
確認したいこととして
周囲の理解が
あるかどうかです。
サラリーマンを辞めるといっても
会社の上司の理解や
家族の理解がないと
サラリーマンを辞めるに
辞めることができません。
サラリーマンを辞めて
会社設立するといっても
タイミングは人により
さまざまです。
勤めていた会社が
なくなり
得意先を引き継ぐ場合などは
サラリーマンを辞めても
スムーズに起業できることもありますが
勤めていた会社で
今後も活躍が期待される場合などは
周囲の説得に時間がかかるでしょう。
飲食店の創業融資などで
場所が決まらずに
創業できないことがよくあります。
サラリーマンを辞めて
起業するといっても
どこで起業するかが
はっきりしない場合は
起業そのものに
赤信号が点灯することがあります。
サラリーマンを辞める前に
確認したいこととして
売上予測があります。
サラリーマンのときは
給与生活者ですから
決算書の作成は
基本的に必要ありません。
しかし
サラリーマンを辞めて
個人事業主になるなり
会社設立するなりすれば
毎年、一回は
決算書を作成することになります。
そこで
サラリーマンを辞める前に
おおまかでもいいので
決算書に記載されるであろう
売上予測等をしてみると
いいでしょう。
売上予測等をしてみて
本当に利益が出るのかどうか
サラリーマンを辞めた後
生活ができそうかどうか
シュミレーションを
しみるといいでしょう。
ちなみに
こうしたシュミレーションの相談は
税理士の得意分野です。
サラリーマンを辞める前に
確認したいこととして
自分のセールスポイントが
何かということです。
飲食店のオーナーなどは
自分が美味しい料理を
作れることを
セールスポイントとする方も
いますが
飲食店を訪れるお客様にとって
美味しいのは当たり前であり
お客様にとっての
セールスポイントは
接客態度や
価格、立地の良さなど
もっと別のところにあったりします。
サラリーマンを辞める前に
将来の見込み客の視点に立った
セールスポイントが
あるのかどうか
確認してもいいでしょう。
サラリーマンを辞める前に
確認したいことは
相談相手の有無です。
サラリーマンを辞める前は
会計や税務、労務、資金調達
といったことは
疎遠であったとしても
サラリーマンを辞めた後は
これらのカネやヒトに関することは
事業経営に大きな
影響を及ぼします。
そのため
サラリーマンを辞める前に
これらのことを
一通り相談できる
税理士等と一度
相談したほうがいいでしょう。
相談の時期としては
サラリーマンを辞めることが
確実になった時点
あるいは
会社設立予定の数か月前くらい
がいいかと思います。
税理士によっては
初回相談料が無料のところも
ありますので
その点も確認するといいでしょう。
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